将来の年金づくりを
＜具体化＞
＜仕組み化＞
＜投資目標づくり＞でサポートする
ベターライフスクエアです。
投資信託をはじめるときは
販売手数料がかかるものとかからないものがあるとお伝えしました。
それも、販売窓口（販売会社）で違ったりします。
運用している最中も手数料がかかります。
これもどれだけ運用するのに手間がかかっているかによりますが、
よく確認しないと、あまり手間のかからない運用方針なのに手数料は高いということも注意したいところです。
・投資信託に利益が出たから
・投資信託が思ったほど伸びないから他の利益の出ているものと相殺しよう
・投資信託がとても下がってしまったので身体に悪いから
「やめよう」
こんな理由で投資信託を解約することもあります。
このときにかかるお金を信託財産留保額といいます。
投資信託をそのまま維持するために
出ていく人が払うペナルティ、罰金のようなものです。
これは解約するときに１度だけ払います。
金額は、自分の保有額の何パーセント
となっています。
自分の払っていた投資信託の時価です。
例えば
さっと見た限りですが
国内債券型の投資信託だと 0パーセント
国内不動産の投資信託だと0.3パーセント 30万円なら900円
バランス型の投資信託だと 0.2から0.3パーセント
ターゲットイヤー型の投資信託だと 0パーセントから0.3パーセント
新興国型の債券の投資信託だと 0.3パーセント 30万円なら900円
アジアの成長が見込める企業への投資信託だと0.3パーセント 30万円なら900円
インデックス型の投資信託なら0パーセント
直販型の投資信託は、0パーセント
となっています。
信託財産留保額のようなものとして解約控除が
投資型年金にはあるのですが
この話はまた別の機会にしたいと思います。